おかねの通帳KAKEIBO NOTES — 暮らしとお金の考え方

教育費 / ライフプランニング

子どもの教育費、
いつまでにいくら準備する?

教育費は住宅資金・老後資金と並ぶ「人生の三大資金」のひとつとされ、進路によって必要額が大きく変わるのが特徴です。文部科学省の「子供の学習費調査」(令和5年度)をもとに、幼稚園から高校までにかかる費用の目安を整理します。

すべて公立で約596万円 / すべて私立で約1,976万円
幼稚園(3歳)から高校卒業までの15年間の学習費総額の目安。出典:文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」

公立・私立の組み合わせによって金額は大きく変わります。高校まで公立で大学から私立に進むなど、一部だけ私立を選ぶ家庭も多く、その場合は上記2つの数字の中間程度になるのが一般的です。なお、この金額には大学・短期大学の費用は含まれていません。

大学進学費用は別枠で考える

大学の学費は、国公立か私立か、文系か理系か、自宅通学か下宿かによって差が大きく、上記の学習費総額とは別に数百万円単位の準備が必要になるケースが一般的です。特に自宅を離れて進学する場合は、学費に加えて仕送りや家賃も継続的にかかるため、進学先の選択肢が固まる前から情報収集を始めておくと、資金計画が立てやすくなります。

「いつまでに」準備するかを逆算する

教育費は、大学進学時期にまとまった支出が集中する傾向があります。児童手当や日々の家計の余剰を、進学のタイミングに向けて計画的に積み立てておくという考え方が一般的です。積立の方法には、預貯金のほか、学資保険、つみたてNISAなどの制度を活用する選択肢があり、それぞれ元本保証の有無や運用リスクが異なります。

教育費以外の支出とのバランス

教育費の準備を優先するあまり、老後資金の準備が後回しになるケースは少なくありません。教育費・住宅費・老後資金は、家計の中で優先順位が競合しやすい支出です。子どもの進路が固まっていない段階から、大まかな金額感を把握しておき、家計全体の中でバランスを取りながら準備を進めることが大切です。

本記事は一般的な情報提供を目的としています。学資保険・教育ローン・奨学金制度など、個別の資金計画についてはファイナンシャルプランナーなど専門家にご相談ください。

参考:文部科学省「子供の学習費調査」